ドメイン取得・ドメイン移管・サーバー移転・DNS切り替えなど時の必要情報について

2018/10/20

ドメイン名について

ドメイン名とはあなたのウェブサイト名です。ドメイン名は、インターネットユーザーがあなたのWebサイトにアクセスできるアドレスです。ドメイン名は、インターネット上のコンピュータの検索と識別に使用されます。コンピュータは一連の番号であるIPアドレスを使用します。しかし、人間が数字列を覚えるのは難しいです。このため、ドメイン名は、IPアドレスを使用するのではなく、インターネット上のエンティティを識別するために開発され、使用されました。

ドメイン名は、以下のように表示されます。(下線の部分がドメイン名)

電子メールアドレスの場合
taro@example.co.jp

ウェブアドレスの場合
www.example.co.jp

ピリオド(.)で区切られた部分は「ラベル」と呼ばれます。1つのラベルの長さは63文字以下、ドメイン名全体の長さは、ピリオドを含めて253文字以下でなければなりません。ラベルには、英字(A～Z)、数字(0～9)、ハイフン( ? )が使用できます(ラベルの先頭と末尾の文字をハイフンとするのは不可)。

ラベル中では大文字・小文字の区別はなく、同じ文字とみなされます。

gTLD/ccTLDドメイン名とは

gTLDはジェネリックトップレベルドメインを意味します。日本語では「一般トップレベルドメイン」と呼ばれています。ドメイン名の最後が「.com」「.net」「.org」「.biz」「.info」といった文字のドメインがgTLDであり、どの国家や地域にも属さない国際的なドメインです。これに対してドメイン名の最後が「.bd」など国名を表す文字のドメインをccTLD(contry code top level domain）と呼び、国や地域に属したドメインです。

例：EXAMPLE.com

汎用JPドメイン名とは

個人でも組織でも、日本に住所があれば誰でも登録できるJPドメイン名です。

登録できるドメイン名の数に制限はありません。漢字やひらがななどを用いた日本語ドメイン名も登録できます。

例：EXAMPLE.jp

属性型JPドメイン名とは

「 .jp 」の前に「 co 」「 or 」「 ne 」「ac」等の登録者の組織や

団体を表す文字列が使われているドメインです。

１組織につき、１ドメインしか取得できません。

例：EXAMPLE.co.jp

属性型JP（co.jp、or.jp）と汎用JP（.jp）の違いは何ですか？

同じJPと言う文字列で構成されていますが

取得・更新費用、ご利用に伴い必要な情報や

管理業者の変更方法が異なります。

汎用JPドメイン

登録者名にお客様ご自身の情報を設定する必要があります。

連絡先情報には弊社情報を設定できます。

属性型JPドメイン

担当者情報として、「管理者」「技術担当者」「利用する組織の情報」と「法人登記情報」が必要です。

WHOIS情報の代理公開サービスは利用できません。

属性型JPドメインのご利用に関する注意点

属性型JPドメインでは、法人登記情報の登録が必要です。

新規ドメインを取得する際に必要な情報

属性型JP(.co.jp,.or.jpなど)ドメインの場合

ドメイン名
下記の情報（会社の登記情報）が必要となります。
- 組織名
- 連絡先メールアドレス
- 登記年月日
- 登記地都道府県
- 登記地住所
- 代表者名
- 代表者名(ローマ字)

汎用JP（.jp）とgTLD(.com, .net, .orgなど)ドメインの場合

ドメイン名だけで大丈夫です。

ドメイン移管（ドメイントランスファー）について

ドメイン移管 / 移行 / 移転とは、ドメイン指定事業者 / ドメインレジストラ（管理者事業者）を変更する意味です。たとえばNo.1へ移管とは、現在のドメイン管理事業者を株式会社No.1へ変更する意味です。ドメイン名は、60日以上前のレジストラに登録されている場合にのみ移転することができます。ドメインレジストラ変更/移管とも呼ばれます。

gTLDドメイン（.com/.net/.org/.info/.biz）の移管手順

ドメイン移管先指定事業者（ドメインレジストラ）へ移管申請する前に

ドメインオースコード(Authcode)を取得

このコードは、「ドメインAuthcode」または「EPPキー」とも呼ばれ、あなたが本当に不快ならば、絶対にドメイン名を転送するために100％必要です。不正なドメイン移管を防ぐ目的で発行されている、パスワードのようなものです。そのドメインを管理しているドメイン登録業者(レジストラ)により発行され、移行したい事業者（当社など）へ伝えることにより手続きが進みます。
ドメイン移管ロックを解除

これはかなりシンプルで、現在のドメインレジストラのコントロールパネルで行うことです。基本的には、ドメインがロックされていると移管できません。したがって、Domain移管を開始する前に、ドメインのロックを解除が必要です。
60日ドメインルール確認

人々がしばしば忘れるのは、登録後60日以内にドメイン引越しができないということです。過去60日間にドメインを登録した後、厳しい休憩を取った場合、新しいレジストラにそのドメインを引越しすることはできません。 61日に来て、あなたは自由になるでしょうが、それ以前はそうではありません。また、ドメインは、前回の移転から60日以内に移転することはできません。この60日間のドメインルールは、ICANNの親友によってあなたに届けられます。
ドメインWHOIS情報代行サービスロック解除（ロックされている場合）

一時的にプライバシーを無効にする必要があります。どうして？新しいレジストラは、あなたがドメインの法的所有者であることを認識する必要があるためです。プライバシーがオンになっていると、あなたがドメインの本当の所有者であることはわかりません。
ドメインWHOISで登録されている管理者メールアドレスのアクセス可能の確認

言い換えれば、ドメイン名のwhois情報が正確であること、特に管理者の電子メールアドレスが正しいことを確認してください。ドメインを移転すると、承認書式（FOA）のような重要な転送メールはすべて管理者のメールアドレスに送信されます。そのメールアカウントにアクセスできない場合は、転送承認を送信するページにリンクするFOAメールが表示されることはありません（詳細は後で説明します）。

上記の1～5は、OKであれば

移管先指定事業者（Domainレジストラ）へドメイン移管申請を出す。
ドメイン移管承認ドメイン移管申請後、移管先もしくは移管元指定事業者よりWHOISで登録されているドメイン管理者メールアドレス宛に移管承認お知らせメールが送信されます。お知らせメールを届きましたら移管承認する。
移管先指定事業者側でドメイントランスファー作業を開始されます。移管作業開始から完了までに2～10日ほどかかります。

汎用JP(.jp系)ドメインドメイン移管手順

移管申請する前に下記を確認する
- ドメイン解約手続きを完了
- ドメイン移管ロックを解除
- 60日ドメインルール確認
- ドメインWHOISで登録されている登録者メールアドレスのアクセス可能の確認
ドメイン移管先指定事業者（レジストラ）へドメイン移管申請する
JPドメインの管理組織 ( レジストリ ) である JPRS より、移管元指定事業者様もしくはWHOISで登録されているドメイン登録者メールアドレスあてにドメイン移管承認お知らせメールが送信されます。
ドメイン移管承認お知らせメールが届きましたら移管承認する。
移管先指定事業者側でドメイントランスファー作業を開始されます。移管作業開始から完了までに2～10日ほどかかります。

属性型JP(.co.jp系)ドメインドメイン移管流れ

移管申請する前に下記を確認する
- ドメイン解約手続きを完了
- ドメイン移管ロックを解除
- 60日ドメインルール確認
ドメイン移管先指定事業者（レジストラ）へドメイン移管申請する
JPドメインの管理組織 ( レジストリ ) である JPRS より、移管元指定事業者様へドメイン移管承認お知らせメールが送信する。
（※移管承認する前に、移管元指定事業者よりお客様に指定事業者変更するかしないかのご確認する場合もあります。）
移管元指定事業者がドメイン移管承認手続きを行う
移管先指定事業者側でドメイントランスファー作業を開始されます。

移管作業開始から完了までに2～10日ほどかかります。

※ドメイン移管元と移管先同じドメイン指定事業者（レジストラ）であれば、ドメイン譲渡申請が必要となります。指定事業者によって違う場合があります。

※ドメイン移管完了してもDNS切替までにWEBとメールサーバは変わりません。

ウェブサーバー（ホームページ表示）とメールサーバーはそのまま使えます。

サーバー移行・DNS切り替えについて

サーバー移行とは、現サーバーを別サーバーへ移転・移行ということです。WEBサーバー移行は、ホームページの引越し/ホームページの移転とも呼ばれます。

DNSは、インターネット上のコンピュータ同士が通信する際には、
「52.196.97.74」といった数字をピリオドでつないだ「IPアドレス」と呼ばれる番号によって通信相手を特定しているのですが、このような数字の羅列を人間が識別するのは非常に困難です。
そこで、人間が覚えやすいように「jpnic.jp」といった文字列からなるドメイン名が利用されているわけです。ドメイン名を使ってインターネット上でやりとりを行うためには、
これをコンピュータ同士が通信するために必要なIPアドレスに変換させなければなりません。
このドメイン名とIPアドレスを対応づけるしくみがドメインネームシステム(DNS)です。

サーバー移行する際にDNS切替が必要となります。ここDNS切替とは、DNSであるゾーンレコードの変更すること意味です。基本的WEBサーバー、メールサーバーのIPアドレスとMXレコードの変更が行います。DNS切替後、現サーバー（WEBとメール）が使えなくなります。

※DNS情報変更する際にネームサーバー（NS）の移管する必要場合もあります。

まとめ

インターネット上では、あなたのドメイン名はあなたのユニークなアイデンティティです。インターネットの存在を計画している個人、企業または組織は、ドメイン名に投資する必要があります。あなた自身のドメイン名、ウェブサイト、電子メールアドレスを持つことで、あなたとあなたのビジネスをよりプロフェッショナルなものにすることができます。企業がドメイン名を登録するもう一つの理由は、著作権と商標を保護し、信用度を高め、ブランド認知度を高め、検索エンジンのポジショニングを図ることです。